経営者にとって頼れるビジネスパートナーの条件とは

企業の舵取りを一手に引き受ける経営者にとって、ビジネスパートナーの存在は大きな助力となるものと言えるでしょう。役割を分担することにより、負担軽減のみならず更なる事業の発展も望めます。そのようなビジネスパートナーの条件について考えていきたいと思います。

ビジネスパートナーの役割

経営者にとってのビジネスパートナーとは、いったいどのような人材なのでしょうか?ある意味においては、共に事業に取り組む従業員全てがパートナーである、という考え方もできます。

企業のトップとは言え、経営者1人で全ての業務をこなせるわけではありません。経営者の意図に従って行動する従業員が存在してこそ、1人では成しえない膨大な業務が可能となります。

中には、経営者個人にとって不案内な、苦手とも言える分野もあるかも知れません。そのような分野に関しては、その方面に明るい従業員のスキルが不可欠と言えるでしょう。経営者および従業員が互いに協力して事業を成し遂げていくには、それぞれの役割を果たす必要があります。

従業員の役割は、それぞれに与えられた職務であり、経営者の役割は、その名の示す通り「経営」と言えるわけです。では、その経営者が取り組むべき「経営」について共に携わるパートナーには、どのような役割が求められるのでしょうか。

ビジネスパートナーにも求められる条件

経営者が果たすべき役割は、企業を破綻させることなく維持および発展させていくということに集約されるでしょう。企業としての維持・発展に繋げるため、事業計画や経営戦略を立てることが主な取り組みとなります。
そのように考えていくと、経営者のビジネスパートナーが担うべき役割とは、その事業計画および経営戦略について経営者と共に考えていくこととなります。求められる条件としては、適切な計画案・戦略案を提言できる能力と言えるでしょう。

事業計画および経営戦略を適切に見極める方法の1つとして注目されているのが、戦略人事という考え方です。これは、経営と人事を連動させたものと言えます。検討している事業を実現させるにはどのようなスキルを持つ人材が何名必要なのか?

どの従業員にどのような特性があり、それを事業に活かすにはどのような部署に配置すべきか?そのようなところを的確に判断することで、事業計画および経営戦略に具体性が見え、より現実に即した経営判断が可能となります。

このような戦略人事的視点は、経営者にとって有力なスキルと言えるでしょう。加えて、同じく戦略人事的視点を持つ人材をビジネスパートナーに置くことも重要です。なぜなら、1つの事案について、それを吟味できる複数人の視点から意見を出し合うことができるからです。

そうすれば、より良い形で修正が加えることができ、当初の案より優れたものとなるでしょう。