「原価率」とは、売上高を100％とした場合に、売上に対しかかった費用の割合です。
売上高に対して発生したコストといえますが、売上高から原価を差し引くと売上総利益を求めることができ、どれほど多く売上を上げても原価の割合が大きければ売上総利益は下がってしまいます。
原価に対してかかる費用や項目は業界や業種により異なるものの、できるだけ抑えたほうが利益を向上させることができるため、原価率悪化は避けなければならないといえるでしょう。
そこで、原価率とその計算方法、悪化したときの対策について解説していきます。
原価率とは
「原価率」とは、売上高を100％とした場合の原価の割合ですが、原価とは売上に直接かかった費用を意味します。
原価率は、以下の計算式で算出できます。
原価率(%)＝売上原価（製造原価）÷売上高×100
売上原価＝仕入高＋期首商品棚卸高－期末商品棚卸高
上記に加えて棚卸により発生した差異の棚卸減耗と、かかえた在庫の価値低下による商品評価損も調整することが必要です。
たとえば製造業なら、製品を製造するためにかかった材料費や製造部門で直接かかった人件費、工場の電気代などの経費に外注費などを原価として扱いします。
一般的に飲食店の原価率の目安は30％といわれており、利益を出すために原価を抑えるだけでなく、食材ロスを減らして食材コストを抑える工夫も必要です。
業態によって、原価・人件費・経費などの割合は異なるため、原価率も様々と理解しておきましょう。
一律に目安だけにこだわってしまうと、必要以上に食材のグレードを低下させることになりかねません。
原価率を把握した上で、原価である食材の適切な管理が求められます。
原価率の目安
原価率の「目安」は、業種や業界により異なります。
一般的な目安として、主要産業全体では約80％、製造業約81％、卸売業で約88％、小売業で約71％となっています。
原価率が悪化しているときの対策
原価率が悪化し、高いときには対策が必要です。
改善させるための対策として、次の7つが考えられるでしょう。
・在庫管理の見直し
・仕入れ先の見直し
・仕入れ量の見直し
・販売価格の見直し
・原価率が低い商品販売の促進
・異なる原価率の商品をセット販売
・不良品やロスの低減
原価率は売上高に対してかかった直接的な原価の割合のため、業種や業界によって目安は異なります。
そのため業種または業界での平均値と比較し、平均よりも高ければ利益を圧迫していると考え、早期の対策が必要といえます。
すぐにできる在庫管理や販売方法の見直しなど、業務改善を図りましょう。
