大企業病は会社や組織をダメにするといわれていますが、その要因の1つとして金欠病を招くことが挙げられます。
新型コロナウイルス感染拡大やロシアのウクライナ侵攻、円安に物価上昇などで会社経営を取り巻く環境は厳しさを増しています。
業績を向上させたくても、伸びるどころか利幅は薄くなり、売上高を確保しても儲けが出ないなど大変厳しい状態です。
お金が貯まらない金欠病の病状が悪化すれば、忙しいのに利益が出ない状況となり、コミュニケーションも停滞し社内全体が暗く重苦しい雰囲気になるといえるでしょう。
人手不足を解消しようと募集をかけても応募者はなく、採用してもすぐに辞めてしまうなど、問題解消にもつながらなくなります。
そこで、金欠病ともいえる大企業病とはどのような状態なのか、会社や組織をダメにする予兆について解説していきます。
大企業病とは
組織をむしばむ「大企業病」とは、縦割り組織で所属部門の利益のみ求める傾向が高まり、全体の目標と部門の仕事がかけ離れていくことです。
大企業病という呼び方ですが、規模の大きな会社だけでなく、たとえば100人規模の中小企業でも大企業病にかかることはあります。
大企業病の予兆
大企業病の予兆として見れるのは、現場が仕事に関する目的を見失っており、同じことを繰り返していれば危険な状態ととらえることができるでしょう。
経営目標に沿って部門ごとに割り振られた仕事を行い、それぞれの役割を担うことが必要ですが、仕事の目的が現在の仕事の細かな改善だけになるとなぜ仕事しているのかわからなくなってしまいます。
事業活動の目的からかけ離れた仕事について、精度を上げることが仕事だと思い込むのは、手段の目的化であり大企業病の症状です。
担当者が交代した際の引き継ぎで起きることもあるため、交代の際には役割と機能を必ず新任者に伝えることが必要といえます。
どんぶり経営からの脱却も必要
社長の営業力だけで勝ち上がってきた中小企業などに多く見られがちなのが、どんぶり経営です。
会計処理が苦手な社長の会社に見られがち経営方法で、会計処理など適切に行われておらず、申告時期まで正しい処理ができていない場合も少なくありません。
おおよその売り上げや経費などの数値しか把握していないなど、大雑把な経営は損失や無駄を増やすだけです。
どんぶり経営から脱却し、金欠病や大企業病にならない健全な経営を心掛けましょう。
