現代人に影を落とすと言われる｢うつ病｣を患う人は増えています。そのため会社などでメンタルケアに対する取り組みを見直すなど、対策が講じられています。
会社組織の管理者、そして従業員に対してのメンタルケアの取り組みは、公的支援制度も設けられており近年充実が図られています。
しかし肝心の会社組織のトップの立場にある経営者に対してのメンタルケアの取り組みは遅れている状況です。
うつ病は雇用されている側だけの問題ではない
うつ病は管理者や従業員だけの問題ではなく、誰でも発症する可能性があるため経営者でも発症する可能性があります。
経営者は特に社長という立場から、大きな重圧や過度のプレッシャーが掛かる場合もあるため、実はうつ病を発症しやすい環境にあると言えるでしょう。
経営者がうつ病を患うケースは、事業を運営していく上での経済的環境が原因になっている可能性が高いと考えられます。
中小の経営者が自殺者のうち大きな割合を占めている
日本での自殺者数は年間3万人という数ですが、その中で中小企業の経営者が大きな割合を占めているとも言われています。自殺の原因は経営などに悩みを抱え、うつ病を発症したことによるとも考えられるでしょう。
中小企業経営者の特性
日本の中小企業の場合、経営と資本、法人と個人が分離していないことが多く、会社の融資の連帯保証人に社長やその家族がなっていることがほとんどです。
そのため会社が倒産してしまった場合には財産の全てを失うという恐れから、経営難に陥ることでうつ病を発症するというケースもあるようです。
また、取引先や従業員に対する責任が全て経営者に集中してしまっているケースも多く、それでいて名誉や信用、プライドを重んじる傾向があることで弱音を吐かずに抱え込むといったことが多く見られます。
頑張りすぎないことが大切
中小企業の経営者の傾向としては、経営や家族、人間関係などで悩んでいても、トップという立場から自分がいなければ経営は成り立たないと考えてしまっているようです。
しかし会社は組織であり、そこには経営者だけでなく、他の役員や従業員もいます。もし悩みを抱えて苦しんでいるのであれば、けして1人で頑張ろうとせず、一度休養を取ることも必要です。
あせらず組織として経営をすること
事業を円滑に経営していくことと健康を維持することは実はとても良く似ています。無理をすると負担がかかりますし、改善しようとしても急速に良くなることはありません。
そのためあせらずに1歩ずつ、会社で一丸となってスムーズな経営ができるような体制を築いていくことが必要だと言うことを理解しておきましょう。
