会社のデータがサイバー攻撃を受けたら

自分のパソコンを使っている時に、全然動かなくなったりすることが度々ありますが、それを直そうとして強制的に終了させてしまうとデータが破損したりします。また万が一、会社のデータにサイバー攻撃を受けたら、どうしてよいものか困ってしまう事でしょう。そのような時の対処法を紹介していきましょう。

■サイバー攻撃はどんなものがあるのか？

最近、話題となったサイバー攻撃のパターンを押えておきましょう。

◎ランサムウェア
「ランサムウェア」とは、突然パソコンがロックされたり、強制的に暗号化されたりしてパソコンのファイルやパソコン自体が動かすことができない状態になるサイバー・ウィルスです。

◎WannaCry（ワナクライ）
「ランサムウェア」の1種で、世界中の医療機関や政府の機関に甚大な被害を与えたサイバー・ウィルスです。特に医療機関のコンピューター制御による被害は深刻な問題で人の生命を左右する結果になりかねない危険なサイバー・ウィルスです。

◎Petya（ペタヤ）
暗号型のサイバー・ウィルスで、ファイルが勝手に暗号化されてしまい、復旧することを条件に金銭を要求する悪質な犯罪行為が目的のようです。

基本的にはどれもウイルス感染がサイバー攻撃の入り口となっていることがわかります。

■データの漏洩による影響は

パソコンなどのセキュリティ会社のトレンドマイクロでは、「ランサムウェア」による国内企業の被害は約4割にも達したと報告しています。その結果として個人情報の漏洩が日本国内に深刻な状況を及ぼしてきました。

おそらくほとんどのサイバー攻撃が、金銭目的なのですが、近年、テロ犯罪組織によるサイバー攻撃も目立っており特定の国や企業に対するダメージを狙ったものもあるようです。

日本ではテロ犯罪の報告は受けておりませんが、今後、企業に対する行動をテロの対象とする身勝手な判断で思いがけない嫌がらせを受ける事にもなりかねません。

◎個人情報データの漏洩
2016年には、自治体や民間企業が40％以上の重大なサイバー攻撃を受けていました。それによって、個人情報データの漏洩がおこり、お金で個人情報を売り買いする悪徳業者によって、多くの人たちが、悪徳な勧誘や金融業者のメールのターゲットにされたりと、自分が望んでいない被害を受けているのが現状です。

これによって、データが失われた企業にとっては、大きな信頼を失うことになり会社としての存続に関わる問題になりかねないでしょう。

◎ビジネスメール詐欺
取引先を装ったりしてなりすまして、金銭をだましとる詐欺メールが横行しています。企業が取引する金額は大きいので1回の被害でも大きな損害をもたらすことでしょう。

以上のように「会社の営業の危機」や「データの漏洩」「経済的損失」「企業イメージの低下」などが考えられます。