小規模の会社で多いのが、社長が現役でトップセールスマンとして働いているケースです。
会社で一番の営業担当者として社長が活躍している場合、もしも病気などで働けなくなったとき、会社は倒産に危機にさらされるとも考えられます。
企業経営においては、景気の落ち込みや従業員の不祥事など、さまざまなリスクが潜在しますが、経営者の健康リスクは特に大きな不安要素です。
そこで、社長が病気になったら会社は倒産するのか、トップセールスマンであり続けるリスクを解説していきます。
社長がトップセールスマンであり続けるリスク
社長自らが会社先陣を切って営業を担当しており、トップセールスマンという立場の場合は、業績を支えている社長の不在は経営に大きな影響を与えることになります。
特に中小企業など規模の小さな会社で見られがちな現象といえますが、社長がトップセールスマンの状況で突然の病気になり、事業から離れてしまったときは一気に業績が傾きます。
売上が激減し、維持・向上が難しい状態となれば、仮に病気が長引いて社長の不在が長期化することで、立て直しを図ることも厳しくなります。
仕入れにかかる資金や従業員に支払う給与、借入金の返済に家賃など、固定費の支払いに充てる資金が底をつけば、資金ショーで会社は倒産するでしょう。
万一社長が働けなくなったリスクに備えていなければ、短期間で会社は倒産の危機に陥ると考えられます。
そのためいつ訪れるか予想のつかない社長の死亡や就業不能などの健康リスクについては、経営安定化や事業継続のために事前に向き合っておくことが必要です。
社長が病気になっても倒産させない方法
社長が病気になってしばらく休業し、回復後に復職した場合でも、以前と同じパフォーマンスを発揮できない可能性もあります。
長期的な通院やリハビリなどが必要になれば、現場へ復帰できる時間も短くなるため、すぐに業績も回復しないでしょう。
社長が不在でも経営できる体制作りが必要であり、事業用資金を確保しておくことも必要です。
社長しかできない仕事はできるだけ減らし、社長不在の売上減少や固定費支払いに充てる運転資金は、別途余裕資金として確保しておくことが必要といえます。
なお、保険で補填できるケースもありますが、その場合には専門家に相談した上での検討が必要になるでしょう。
