ジョブ型雇用とは？従来型のメンバーシップ雇用と何が違うのか簡単に解説

社会情勢が変わったことや、従来までの働き方に対する価値観が多様化したことにより、近年では「ジョブ型雇用」にも関心が高まっているといえます。

これまでは「メンバーシップ型雇用」が主流でしたが、ジョブ型雇用に切り替えるケースも増えつつあります。

そこで、ジョブ型雇用とはどのような方法なのか、従来型のメンバーシップ雇用との違いについて解説していきます。

欧米で主流だった雇用形態

ジョブ型雇用とは、職務内容を明確に定義し職務記述書などで具体的に特定した上で、職務遂行にふさわしい能力や経験のある人材を採用する方法です。

企業が求める知見・技術・経験や、どの勤務地でどのくらいの時間働くことになるのかなど、勤務条件も提示し合意の上で雇用契約を結びます。

元々は欧米で主流とされていた雇用形態で、日本でも時代変化とともに注目されるようになりました。

大手企業がジョブ型雇用を導入し、従来までの雇用制度を見直す動きも活発化しています。

日本は賃金水準が低迷しているため、キャリアを構築できる欧米型の働き方に魅力を感じる方も少なくないといええるでしょう。

日本では長く「メンバーシップ型雇用」での雇用形態が採用されています。

会社が倒産しない限り、定年まで雇用し続ける終身雇用制度などを背景として、職種や職務を限定せず新卒者を一括採用し、業務命令下で配置転換しつつ経験を積んでいくという方法です。

人と仕事を結びつけるジョブ型雇用ではなく、企業を起点とした人と企業の結びつきが特徴といえるでしょう。

高度経済成長期には、経済が大きく落ち込んだ状態であったため、大量の人材を一括採用し育成することが必要でした。

長く働き貢献してもらう仕組みが理想とされていたため、メンバーシップ型雇用が採用され続けたといえますが、特に成熟した市場が少なく人材が流動することも専門性も高くなかったこともこの雇用形態普及につながったと考えられます。

日本では終身雇用制度が長く根付いているものの、経済の先行きが不透明な状況において、人件費が増大することは問題と考える企業も増えています。

若手の優秀な人材を抜擢しにくいため、だんだんとジョブ型雇用へシフトを目指す傾向が見られます。

グローバル化や専門性向上などで、差別化を図り競争力を上げるためにも、専門性の高い人材を求めるのは当然のことです。

スキルや職務を限定し、明確化した上で特定の職務に特化した専門の人材を採用する傾向が高まりつつあるのは、ジョブ型雇用への注目が高まっている背景といえるでしょう。