現在多くの企業で様々な福利厚生制度が導入されています。多種多様なものがある福利厚生ですが、導入を決める際のポイントとなる点を比較してみましょう。
【方針】
福利厚生を導入する際に最も重要になるのが、どのような目的や要素で導入をするのかという点でしょう。
例えば社員が健康で安心して生活できる福利厚生が欲しいという目的であれば、社宅の完備や、産休制度の導入、医療制度の充実、健康診断の実施などがあります。
福利厚生施設の利用、レジャー目的ならばスポーツジムの併設、福利厚生施設の充実、旅行施設の斡旋などもあるでしょう。
このように、まずは自社の福利厚生の目指すべきところをしっかりと確認していく事が大切になります。
【3つの福利厚生】
福利厚生を導入する時には、大きく３つに分類されます。それぞれを比較してみましょう。
まず、「パッケージタイプ」で従業員一人一人が一定額を支払う事で受ける事ができる福利厚生の事を言います。例えば、スポーツジムや福利厚生施設など一定額を支払う事で従業員は自由に使う事が出来るようになります。
次に「カフェテリアタイプ」です。福利厚生の中でカフェテリアを導入する事で、社員自ら福利厚生プランを選ぶ事ができるのがこのタイプです。これは、自由意志の範囲が広く主にレジャー系の福利厚生で活用されます。
最後に、「補助金タイプ」です。これは、従業員に対し様々な補助金制度を設け従業員が申請する事で利用が出来るものです。例えば、子育て支援補助金であったり、定年引上げ奨励金やなどがあります。
【比較】
福利厚生の方針とサービスが決まればそれぞれを比較していきましょう。ただ、一口に福利厚生と言ってもその種類は多く範囲も大変広くなります。比較をするのも大変な作業になりますのでそのような時には専門家に依頼するとよいでしょう。
予算や重視したい福利厚生を伝え、自社にとって最適な制度は何かを検討する事が大切です。
福利厚生で重要になってくるのは、方向性と目的です。これさえしっかりとしていればぶれる事無く、福利厚生の目的を達成する事ができ企業にとっても従業員にとっても大変有効なものになるはずです。
【まとめ】
自社の方針を定め、多くの福利厚生の中から何を比較するのか重要視する事を明確にする事から始めましょう。
また、専門家に相談する事で思いもよらないユニークな案を提案されさらに充実した福利厚生制度ができる事もあります。
